【基礎知識】社会人インターンシップを選ぶ時には、報酬の有無や参加条件などもチェックを

 
Photo: jun.SU. / PIXTA

 

社会人インターンシップは、プログラムによって、そのカリキュラムが大きく違うことは、以前のこの記事でお話ししましたが、内容の違いは他にもあります。主なポイントを4つ挙げましたので、選ぶときの参考にしてみてください。



1.報酬は支払われるのか

インターンシップは、大きく分けて、「有償インターン」と「無償インターン」があります。一般的に、短期の場合は無償ですが、1カ月を超えるような長期の場合は、有償になり、賃金や報酬が支払われることが増えてきます。長期にわたってタダ働きというのでは、ただの無償アルバイトになってしまうからです。

また、短期の場合でも、勤務中に発生する交通費、自宅からオフィスまでの交通費、食費などは支給されることがあります。

ちなみに、参加者が受講料を支払う必要のあるプログラムがありますが、このタイプは、インターンシップというよりは、短期的な職業訓練セミナーといえるでしょう。当サイトでは、こうしたタイプのプログラムも、広い意味で「就業体験」ととらえて、紹介することがあります。

 

2.採用に直結するのか

学生のインターンシップは、文科省などが、青田買いを防ぐため、採用と直結させることを事実上禁じていますが、社会人のインターンシップの場合は、むしろ採用を目的としたものが数多くあります。採用前に、互いを確かめ合ったほうが、ミスマッチが防げるというわけです。

プログラムによっては、「職業斡旋ではない」とうたっているものもありますが、そうしたもので、企業から参加者に「そのまま働き続けてみないか?」と打診することは禁止しておらず、実際には就職に結びついている例もあります。過去の実績を見れば、実態がわかるでしょう。

 

3.受講資格は決まっているのか

社会人インターンシップは、年齢制限があるものが多く、「既卒5年まで」というものが多くみられます。30歳以上が受けられるものでも、たいがいの場合は、「39歳まで」「54歳まで」などと区切られていることがあります。

また、市区町村が主催しているインターンシップに関しては、ほとんどの場合が、その市区町村に住んでいることが条件です。


4.就業体験をする前に、各種セミナーなどへの参加が必要か

就業体験といっても、いきなり現場に行けるわけではなく、たいがいは説明会や研修などを経ます。これらに出席しないと、体験が受けられないプログラムもあるので、注意が必要です。

杉山 直隆「30歳からのインターンシップ」編集長

投稿者プロフィール

ライター/編集者。オフィス解体新書・代表。
1975年、東京都生まれ。専修大学法学部卒業後、経済系編集プロダクションで雑誌や書籍、Web、PR誌、社内報などの編集・ディレクション・執筆を、約20年ほど手がけた後、2016年5月に独立(屋号:オフィス解体新書)。http://office-kaitai-shinsyo.blog.jp/ 2017年8月に本サイトを立ち上げる

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